〇イプシロン株は脅威度が大きい 更に医学界からも武漢ウィルス研究所流失説支持が増加

久しぶりに武漢ウィルス関連記事です

デルタ/Δ株が増加中ですが　その他に

新たなイプシロン/ε株も相当な脅威で

あることがわかってきました

またウィルス起源についての展開もありました

新型コロナ】変異株イプシロンは免疫を

突破する能力を有している事が判明

新型コロナウイルスの変異株で

米カリフォルニアで検出された新たな

イプシロン株は、免疫を突破する能力を

習得したことがわかった。

ワシントン大学とVir Biotechnology実験室

の共同研究の結果がサイエンス誌に発表された。

イプシロン株（カリフォルニア型変異株）

には、ウイルスがヒトの細胞表面に付着する

際に使用する接着タンパク質の極めて

重要な領域に3つの変異体があることが

明らかになった。コロナウイルスは

こうした変異を繰り返すことでファイザー

およびモデルナ両社のワクチン接種後に

獲得されるモノクローナル抗体を中和する

ことを覚えた。

イプシロン株は同様にコロナウイルス感染後に

獲得される自然免疫をも突破してしまう。

専門家らの試算では、ファイザーおよび

モデルナ社のワクチンのイプシロン株への

有効性はさらに50～70％落ちる。

6月の時点で学界からはすでに、インドで

検出された「デルタプラス」株も免疫を

突破する能力を持つ恐れがあるとの

予測が出されていた。/外電より

このように現在　勢力拡大中のデルタ/Δ株以外にも

イプシロン/ε株の脅威が伝えられています

ところで　当サイトではまだ日本で一般に

感染が広がる前から　一貫して武漢ウィルスと

いう呼称　並びに武漢病毒研究所発生説を

唱えてきました

特に武漢病毒研究所発生説に対しては

いわゆる妄想や陰謀論という扱いを

長く受けていたのも事実です

u  ｀∀´> ま～た　こどおじの妄想はじまた～

#　｀ハ´）鬼子网路右派是喜欢陰謀論

これに対して　最近は英国をはじめとする

各国の研究機関や医学界からも単なる陰謀論

ではないという声が聞こえてきます

具体的には　↓のようなツィートが挙げられます

こちらの徳田氏は医師、筑波大客員教授で

群星沖縄センター長というポジションに

ある方です

こうした発言が業界から出てくるということが

武漢ウィルス研究所発祥が認められつつある

一つの証左でもあるといえるでしょう

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*中国 4人に一人が失業か? 足腰に来ている中国経済

経済的な驀進を続けてきた中国で
昨年57年ぶりに就業者数が減少になりました

それ以降も　経済的に厳しい状況が続いており
失業率も大きな数値予想が出てきました

中国、“大恐慌”警告に“失業率２５％”憂慮すら

人民銀行当局者、「可能性は低いが
“大恐慌”級の危機も排除できない」　
「新型コロナ統制不能、実物経済悪化、
突発的金融危機が重なる可能性も」　
民間専門家、「職場復帰できない労働者が
2億500万人…摩擦的失業者」/ハンギョレより

大恐慌クラスもあり得るか?
「新型コロナウイルスの拡散を統制できない
状況が続く中で、実物経済の悪化と突発的な
金融危機が重なるならば、“大恐慌”級の
状況が発生する可能性がある

現在、市場が直面した最大の不確実性は、
新型コロナウイルスの拡散であり、
これは各国中央銀行の断固かつ強力な
通貨政策をもってしても統制不可能だ

防疫のための対面接触遮断の経済的費用が
深刻な状況であり、可能性は低いものの
新型コロナが2008年の金融危機を超えて
“大恐慌”時に匹敵する水準にはね上がり
かねないことに備えなければならない」
中国人民銀行（中央銀行）国際司の朱隽司長

サウスチャイナ・モーニングポストより

この朱司長の発言は　北京で武漢ウィルスの
クラスターが発生する前の発言です
事態はより深刻になっているわけで
中国の実質失業率は公式発表値より4倍以上
は高いとする説もあります

下の赤線が中共の失業率の公式発表　
上の赤線が推定される25%の失業率

中国国家統計局は1～2月の失業率を
6.2％(約2740万人)と発表したが、
、職場に復帰できない約2億500万人の
労働者が“摩擦的失業”状態にあると
推定され、その場合に中国の実質な
失業率は25％を超えるだろう」
深圳ワンジョン資産管理有限公司の
劉陳杰チーフエコノミスト

また中国の生産者物価指数も落ちています

中国ＰＰＩ、5月は4年ぶりの大幅低下
ＣＰＩは1年ぶり低い伸び 

過去5年間の中国のCPI推移
縦軸2.5刻み

中国国家統計局が発表した５月の生産者物価指数
（ＰＰＩ）は、前年比３．７％低下と２０１６年
３月以来の大幅な落ち込みとなった。

新型コロナウイルス感染症のパンデミック
が引き続き、世界の需要を圧迫している。
アナリストの予想中央値は３．３％低下。
４月は３．１％低下していた。

新型コロナにより米国や欧州など中国の主要な
貿易相手国への輸出が低迷し、国内製造業の
設備投資や雇用の見通しを巡る不透明感が
一段と強まっている。



過去5年間の日本のCPI推移
縦軸2.0刻み

世界的なロックダウン（都市封鎖）を背景に
中国製品への需要が減退したことから
５月は輸出が減少した。輸入はさらに大きく
落ち込み、主要な製造部門への圧力が
高まっていることを裏付ける形となった。

５月の消費者物価指数（ＣＰＩ）は前年比２．４％上昇
と２０１９年３月以来の低い伸びとなった。
４月は３．３％上昇、市場予想は２．７％上昇だった。
ロイターより

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武漢肺炎拡大 中共からの騒ぐなという要請が一因 日本人の命より中国の意向が大事か?

おさまらない武漢肺炎　その裏でやはり
政治的な忖度が露見してきました
これでは　我々の気持ちもおさまりません

日本と香港　渡航注意地域に指定される

米疾病対策センター（ＣＤＣ）は新型コロナウイルスの
感染拡大を受け、日本と香港への旅行者に向けた
渡航注意情報を出した。
ＣＤＣが新型コロナウイルスに関する渡航注意情報
を出していたのはこれまで中国本土だけだった。

ＣＤＣが公表する渡航注意のレベルは３段階あり、
日本と香港は最も低い「通常の予防措置を取れ」とした。
ＣＤＣは日本と香港への旅行者に「渡航の中止や延期は
求めていない」とした上で、病人への接触を避け、
手洗いを励行し、アルコールでの消毒も心がけるよう
呼びかけている。中国本土は最も高い「不必要な渡航は
避けよ」としている。

ＣＤＣは日本と香港について「感染が広がっているが
人々がどこでどのように感染したかは分かっていない」と
説明している。/ヨミウリより

完全に汚染地域に指定されてしまいましたね
もっとも　そのアメリカもインフルエンザで
一万人以上も死者がでている上に　感染者の中に
武漢肺炎の疑いも出てきています

米国でも相当数の新型コロナ患者がいる可能性

米国で季節性インフルエンザが猛威をふるい、
患者は2600万人以上、死者は約1万4000人にのぼる。

だが、一連の情報を発表してきた米疾病対策センター
が「インフル症状だった人に新型コロナウイルス
検査をする」と発表した。
麻酔科医の筒井冨美氏は、「インフル患者とされた
人の中に、相当数の新型コロナ患者がいる恐れが
ある」という/プレジデントより

結局　どこの国も武漢肺炎に追われててんてこ舞い
といった状況なんですが　日本の場合　単純に
対応が遅かったとは言えない　政治的な理由が
クローズアップされてきました

コロナ対策『習近平主席の国賓来日を控え、
中国側から「大ごとにしないでほしい」と要請があった』　

新型コロナウイルスによる肺炎への政府対応に
批判が広がっている。
安倍晋三首相が先頭に立って取り組んだ水際対策は
奏功せず、国内で感染が拡大。横浜港に停泊中の
クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」に対する
措置でも、乗客乗員を船内にとどめ置いた判断が
「かえって集団感染を悪化させた」と指摘された。

「未知の感染症」への国民の不安は内閣支持率にも
影を落とし、政府・与党は危機感を強めている。

要請が後手に回った要因に

政府は当初、発熱症状や中国・武漢市への渡航歴、
武漢滞在者との接触がある人らをウイルス検査の
対象にしていた。
ところが２月に入り、感染経路の分からない感染例が続出。
首相側近は「１月時点で中国人全ての入国を
止めるしかなかったが、もう遅い」と頭を抱えた

政府関係者によると、習近平国家主席の国賓来日を
控えて中国側から「大ごとにしないでほしい」と要請が
あったといい、これも後手に回った要因だとみられる。

ダイヤモンド・プリンセス号への対応に関し、
政府高官は「最初から３７００人を下船させたら
パニックになっていた」と批判に反論する。
ただ、ある閣僚は「本当は早く下ろして隔離すべき
だったが全員を収容できる施設がなかった」と
内情を明かした。/時事より抜粋

これが事実なら　本当に由々しきことです
右派ぶって　日本を取り戻すなどとほざいていた
自民　公明政権の本質は日本人の命より中共さん
の意向の方が大事ということになります

例えば　一部の研究者が指摘していたエアロゾル感染
中国は頑なに否定していて　それに同調して日本も

2020/02/10
新型コロナウイルスのエアロゾル感染、
厚労省「証拠なし」/日経 より

こうしたことを言っていました
しかし　今頃になって　↓

中国、新型コロナの「エアロゾル感染」認める
“密閉環境で長時間の場合

こんな風に　ようやく認めました
ことほど左様に　ちぐはぐな対応です

※関連記事
安倍内閣を「支持する」と答えた人は39.8％と、
１月の調査から5.6ポイント下落した。

「支持しない」は42.2％で、「支持しない」が
「支持する」を上回ったのは１年２カ月ぶり/
ＡＮＮ世論調査

これ以上　犠牲者が増えれば二階氏など　
執行部への責任追及はまぬがれないといえます


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