乗り物】#EVトップのBYDの株バフェットが大量売却 #ヒョンデEVも減少 #F16墜落など

今回はEVからF16戦闘機の墜落まで幅広く

#乗り物のニュースをみていきます

まずトップ画は大陸でのトラック同士の衝突です

中国　#江蘇省の交差点で大型トラック3台が絡む衝突

　江蘇省泰州市高港区の十字路交差点で4日朝、

3台の大型トラックが正面衝突して、炎上したという

重大な交通事故が発生した。現場で死亡者が出た。

続いては本題に入ります

好調に見えるEV業界ですが その財政や資本などに

関しては波乱含みの動きとなってきており販売数で

トップのBYDにも内情に暗雲が漂っています

#ウォーレンバフェットが10回目のBYD株売却　

#背景にBYD存続の危機

　米国の著名投資家ウォーレン・バフェット氏が

経営するバークシャー・ハサウェイは3月31日、

#BYDのH株を248万株売却 保有比率を従来の11.13％から

10.90％へ引き下げました。

BYD株を14年間保有してきたバークシャー・ハサウェイは

、2022年8月24日から10回連続でBYDH株保有比率を下げる

動きを見せ、保有比率を19.92％から現在の10.9％にしました。

また現代自もEVは減らしています

#世界のEV販売台数が30％急増も現代自はマイナス成長 

今年第１四半期（１～３月）に世界市場で

販売された電気自動車（ＥＶ）は270万2000台で

昨年同期より３０.２％伸びた。グローバル上位

10ブランドがいずれも二桁以上の成長率を上げた中、

韓国の現代（ヒョンデ）自動車グループだけが

唯一販売台数が減少するマイナス成長を記録した。

*　　　　　  (⌒⌒)  

　　ﾌｧﾋﾞｮ━ l|l l|l ━ﾝ!!!!!  

.　　　　　　　ﾉ Ｌ  

　　　　　⌒_ノK　ヽ＼ <嫉妬に狂った

　　　／　　＼ 三 ／　 ＼　　アホチョッパリが

　 ／　Ｕ　 （__人__）　 ＼　ヒュンデ買うのを

 <u　　　　　　|::::::|　Ｕ　>　必死に我慢している

　 ＼　 ￣＼      l;;;;;;l　u／l!| 　から二ダ!!!  

#米新興ＥＶローズタウン破産申請の恐れ　

#鴻海科技が契約違反主張

米新興（ＥＶ）メーカーのローズタウン・モーターズは

、大株主の台湾・鴻海科技集団（フォックスコン）に

よる追加出資が不透明なことから、破産法の適用申請を

迫られる恐れがあると表明した。ロイターより

ここからは航空機の話題です

韓国で墜落したF16からみます

#オサン空軍基地近くでF16墜落

※これは現場の監視カメラ画像で資料映像ではないです

 

米軍のＦ１６戦闘機１機が、韓国国内に
ある主要な米軍基地の近くで墜落した。

 

#第８戦闘航空団所属の機体は、６日午前９時４５分
前後、烏山空軍基地近くの農村地帯に墜落した。

 

パイロットは無事に脱出し、最も近い医療施設に
搬送されたという。米軍によれば墜落による
民間人の負傷者はいなかった。/ＣＮＮなど

#沖縄でトラブルを起こした機体との関連は?

陸自ヘリが墜落したすぐ後にやはり韓国に
配備されていた #米空軍のF16が2機も宮古島の
南約60キロ地点で1機がエンジントラブルを起こし
緊急着陸しました

 

そうなるとこの #緊急着陸した機体と今回の墜落機
どちらもエンジントラブルなので同一の可能性が
あると思ったんですが緊急着陸はこの機体の垂直尾翼の
部隊コードから　#烏山空軍基地　#オサン基地所属だと
わかります

そうなると #第36戦闘飛行隊 #36thFighterSquadron 
#36FS (F-16C/D)に配備されていた機体です

 

 

一方で京畿道平沢市に落ちた機体は #第８戦闘航空団所属
でWPとなるはずですから　別の機体だとわかります

この墜落は 事故が起きた場所がオサン空軍基地近くなのに
落ちた機体はクンサン基地所属というひっかけ問題っぽい
ところがありましたなw

 

しかし #韓国配備のF-16にトラブルが多発していることは
事実です

陸自ヘリ墜落について不審点を載せてありますので見てください

 

レーザー照射か!?　一週間で日米ブラックホーク3機墜落
　計22名の将兵が死亡していた

 

続いて　#大型飛行船基地が確認されました

 

 

米国の衛星画像情報企業BlackSky は、中国
#西部の新疆自治区の格納庫の外にある飛行船
エアロスタットと思われる画像を公開しました

中国北西部の巨大な格納庫の前にある涙滴型の
飛行船が映っているようです

しかし　ちょっと変ですね　飛行船とハンガーの

サイズがまるで違います

本当ならもっとずっと巨大な飛行船があるはずです

なんの目的で大型飛行船を造るのか?

ところで　こうした大型飛行船はなんの目的で
造られるんでしょうか

飛行船は過去の最高速度でも実在した有名な
ヒンデンブルク号などが最高135km/h程度と低速です　
それに輸送量も知れています

 

長所は長時間の滞空能力です

そうなるとこの利点を生かして過去に出現した
偵察気球との組み合わせがあっても不思議ではありません

 

当サイトでは　2月15日の記事で大小の気球などを
目的に応じて組み合わせる大掛かりなシステムの
可能性を示唆してきました

この大型飛行船が情報を集約する母船的な
役割を持っているのかもしれません

 

ところで天才技術者二コラテスラは現在の
航空技術をもってしても不可能な超音速飛行船の
開発を計画していました

 

このワイヤレス送電で空中停止する飛行船は85年後に実現しています

しかし超音速飛行船は現在でも　まだまったくの不可能です

 

この可能性について取り上げていますので見てください

 

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〇EVに国内五社連合が 水素燃料車などで対抗と反撃の狼煙を上げる

テスラをトップに快走を続けるEVですが

ここにきて　燃焼式エンジン全廃に賛同しない

メーカーのグループが水素燃料車で対抗すると

いう狼煙を上げました

このエコカー業界レース　

どっちがポールポジションを取り　

最後にチェッカーフラッグを受けるのは

どのタイプでどこのメーカーなのかが

注目されます

国内五社　水素やバイオ燃料普及取り組みへ

トヨタ、スバル、ヤマハ発動機、川崎重工業

マツダ、の5社は電気自動車(EV)へのシフトが

強まる中、水素やバイオマス由来の合成燃料など、

CO2の排出を抑えた燃料を使う脱炭素エンジンを、

今後普及させる取り組みを進めると発表しました。

会見の中でスバルの中村社長が、

「電気自動車だけが選択肢なのか。

　内燃機関を活用する事にもチャレンジしていきたい」

と話している通り、これは選択肢を広げる取り組みとなります。

関連記事　

ＪＲ東日本　

坂井究常務「水素燃料電池車両、インパクト大きい」

脱炭素化の波が鉄道業界にも押し寄せる中、

ＪＲ東日本が取り組む二酸化炭素（ＣＯ２）を

排出しない車両が注目を集めている。

同社の坂井究常務に脱炭素化戦略について聞いた。

－－もともと鉄道は全体に占めるＣＯ２排出量

の割合が低い。

水素燃料電池ハイブリッド（複合型）車両の

開発に乗り出した理由は

「鉄道は環境優位性が高い乗り物だが、自動車や

飛行機などもＣＯ２排出削減の取り組みが進んでおり、

うかうかしていると逆転されかねない

われわれも環境優位性をさらに高めていく必要がある」

－－ハイブリッド車両が与えるインパクトは

「国内全体のディーゼル車両は約２１６０両

（うち４分の１程度がＪＲ東日本保有分）。

仮に全てがＣＯ２を排出しないとなれば、試算では

年間３５万トンの排出を削減できる。インパクトとしては大きい」

この技術はビジネスチャンスにもつながる

鉄道新潮流より

またEVの製造やランニングコストに加えて

買い替え時の下取りといった　現実的でシビアな

問題もでてきているようです

下取りまで考えると・・

ガソリン車と比べて、残価率の低いEV

クルマを購入する際、多くの人が気にするのが、

そのクルマが将来どのくらいの価格で売れるのか

という点、つまりリセールバリューです。

　

しかし、今後ますます増えてくると考えられて

いる電気自動車（EV）は、それほどリセールバリューが

期待できないといいますが、そこにはどんな

理由があるのでしょうか。

3年後に車両価格の50％で買取を保証されている

車両価格300万円のクルマの場合、ユーザーは

150万円に金利を加えた金額を3年間で支払えば

良いことになり、車両価格に対して将来の

買取保証額の割合を残価率と呼びます。

例えば、これまでもっとも販売されたEVの

ひとつである日産「リーフ」の残価率は、

5年後で25％（3年の残価設定ローンは設定無し）。

ランドクルーザーは別格ですが、一般的な

クルマであれば5年後でも30％前後で設定されて

いることが多いなかで、25％という数字はやや

低いものといえます。

EVが持つ最も根本的な課題はバッテリーの劣化

採用例の多いリチウムイオンバッテリーは、

充電を繰り返すことでバッテリー内のイオンが

減少するなどの理由で、使用すればするほ

劣化してしまうことが避けられません。

kuruma-newsより引用

自治体でも水素燃料への取り組みが始まっている

誤解のないように書きますが　当サイトは決して

反EVではありません

ただecoカーが　EV一辺倒というのはいかがなものか?

という立場です

水素燃料車など種類が増えれば　ユーザーの

選択肢も増えて　いろいろなニーズにも応えられる

これが本来のメーカーの在り方ではないでしょうか

最後に冒頭の五社による水素燃料車などの記事への

世界の反応を少しだけ載せときます

電気自動車の普及はまだ始まってない。

インフラが整備されてないからね。

そしてコストの壁はあまりにも高い。

カーボンニュートラルの未来は水素しかないよ。

数ヶ月でインフラを整備出来るし、

コストだって大幅に削減する事ができる。　

アメリカ

Thank goodness.

電気自動車以外の代替案に挑戦する

国が存在したんだ。　イギリス

電気自動車に乗り始めて2年。

もうエンジン車には戻れない。

たとえそれがクリーン燃料だとしてもね。

だって自宅のガレージで充電出来るんだぞ。

それに瞬時の加速も可能で静粛性も素晴らしい。

電気だから料金も安定してる。

EV車のメリットはあまりにも大きい。

もう元には戻れない。　カナダ

もし世界に電気自動車以外の道を残せる国が

あるとしたら、それは唯一日本だけだろうな。　

日本に未来がかかってる！

環境を守ったままV8エンジンを楽しませてくれ。　

ドイツ

実際電気自動車には魅力がある。

余裕があればサードカーとして買おうと思ってるよ。

ただ、最終的には水素に移行するとも思ってる。　

イタリア

日本メーカーは賢明だ。

アジアやアフリカのマーケットでは、

今でもエンジン自動車が必要だって事が

分かってるんだよ。

まだ電気自動車に対応してないからね。　

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〇バイデンファミリーと中国側万向集団との関係にスポット その影は日本にも及んでいた

バイデンファミリーと中国側との新たな関係が

明らかになりました

米国】バイデンと中国共産党との取引の背後に謎の「万向集団」 

バイデン一家と中国共産党との最初の取引には、

謎の万向集団（Wanxiang Group）が関与していた

ことが分かった。

2012年2月17日、米国のバイデン副大統領（当時）は

カリフォルニア州で習近平副主席（当時）と会談した。

「台風調査公司（Typhoon Investigations）」の

レポートによると、同年2月9日、ハンター・バイデンの

セネカ・グローバル・アドバイザリー（Seneca Global

 Advisors）はコンサルタントとして、米国のエネルギ

ー技術会社「グレートポイント（Great Point）」を

代表して、万向集団と4.2億ドルの株式投資と12.5億ドルの

プロジェクト投資について面談した。

これは当時、外国のベンチャー投資資金が米国に進出した

最大の投資であった。習近平等中米両国政府高官は

プロジェクトの調印式に出席した。

この取引では、万向集団が示した潤沢な資金が人々の

注目を集めていた。

万向集団は中国の杭州にあり、中国当局と密接な

関係を長く持つ総合企業である。

2013年と2014年に万向集団は、米最大規模、

技術最先進のリチウム電池メーカーA123を買収し、

A123の電池サプライヤーであるフィエスタモーターズが

破産して競売にかけられた際に、同社を買収した。

この2社の共通点は、米国政府からの融資を

受けたことと、バイデン家族との間に何らかの

つながりがあったことである。

フィエスタモーターズ社の破産文書によると、

ハンター・ バイデンはその債権者の一人として

挙げられている。

万向集団はA123社の買収で、中国軍が使用する

可能性のある機密技術を獲得した

　

バイデン一家は習近平と直接接触しているだけでなく、

中国共産党の外交委員会など複数の公的機関を通して、

複数の企業と協力して利益を得るために、

複雑なネットワークにも関与していることが明らかになった。

浙江省の実業家である魯冠球はこのネットワークの

中心にいて、非常に重要な役割を果たした。

2011年1月、魯冠球はオバマ大統領と会談し、

オバマの盟友で元シカゴ市長のリチャード・デイリーを

雇い、万向集団の役職に就かせた。

ハンター・バイデンはリチャードの兄のウィリアム・

デイリー商務長官の配下で務めていた。

また、デイリーはオバマ大統領の首席補佐官（2011年～

2012年）も務めた。

同レポートによると、「万向米国」は1993年に

設立された万向集団が100％出資する海外企業で、

米国の現地企業を数10社買収し、全米で28工場を

持ち従業員は5600人を超える。

魯冠球の万向集団は最も長期にわたり、最も深く、

広い範囲で米国に浸透している中国共産党の企業で

あることを示している。

万向集団は、出資してデラウェア州の学生に中国語を

勉強させるなど、中国共産党の対外潜入にも積極的に

関わっている。

また、中国共産党の北朝鮮への投資を支援し、北朝鮮に

大規模な銅鉱山を持っており、北朝鮮から貨物を輸入して

共産党政権を支えている。

にもかかわらず万向集団はこれまで米国の制裁を免れてきた。

visiontimesjp/看中国より引用

万向集団　Wanxiang Group　聞きなれない企業ですが

1969年に設立された　元は農業機械修理を専門とする

小さな会社でした

それが創設50年を超えて　いまやアメリカだけで

6000名近く　世界10カ国　総従業員4万人にもなる

企業になっています

一時　EV業界でテスラと覇を争ったフィスカーカルマを

買収した会社といえば　車好きならピンとくるでしょう

今回の記事にもあったカルマ買収　

アストンマーチンなどのデザインをてがけたフィスカーの

EVが搭載していたA123というメーカのバッテリーに

問題があり　発火事故が相次ぎました

それが大ダメージとなり　倒産　そしてこの電池メーカも

併せて中国万向集団に買収されたわけです

そして　その裏で買収劇にバイデンファミリーが密接に

関与していたする内容でした

キーマンだった魯冠球会長

その中でキーマンとして動いていたのが万向集団の

創始者で会長でもあった魯冠球です

魯冠球は中国共産党の党員で中共委員会の書記、

中共第13回と第14回全国代表大会の代表、

及び第9回全国人民代表大会の代表でもあり

習近平の訪米に同行した まさに財界ブレーンでした

魯冠球は2017年10月25日に亡くなっていますが

その影は日本でもみることができます

これは静岡県の日中友好協議会なる組織による

魯会長の紹介ページです

そういえば　静岡知事は日本学術会議の件にしろ

リニアにしろ　ずいぶんとイキった発言を

繰り返していましたなぁ

静岡県内からも　↑こんな疑問の声が上がっています

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